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危機の大きさに対して、それ以前の過大な成長が影響することはありそうである。
スペインと日本は、危機に陥る前の成長率が高かった。
危機はバブルとバブルの破裂に応じて起きている。
バブルの大きさは、それ以前の実質成長率の加速でも表すことができるが、資産価格の高騰でも表すことができる。
危機以前に、日本、ノルウェー、フィンランド、スウェーデンの株価上昇率は大きかったが（プラス四七・九％〜七五・○％）、スペインでは小さかった（プラス三○・三％）。
株価上昇と危機の後の停滞とはそれほど関係がないようである。
危機後の株価を見ると、スペイン、ノルウェー、フィンランド、スウェーデンのいずれも急速に回復しているのに、日本の停滞は著しい。
多くの国で高いインフレ率と高い金利を経験していた場合が多いが、危機後には低下している。
ただし、これを危機の特徴と言えるかは分からない。
インフレ率は七○年代以降、ほとんどの国で傾向的に低下しており、この低下もトレンド的な低下と言えるかもしれないからである。
金利も低下している。
これもインフレ率低下のトレンドを反映しているものかもしれない。
多くの国が危機以前に経常収支の赤字を経験していた。
しかし、ドイシのようにそうではない国もある（日本もそうだった）。
注目すべきは、金融危機が起こったにもかかわらず、実質成長率の低下は一時的で、トレンド成長率に戻っているということである。
以上の観察から判断して、スペインと日本を除けば、危機の後の回復は順調だったと言ってもよいだろう。
アメリカは、スペインと日本、大きな危機のうちの北欧三カ国、他の一三カ国のいずれになるだろうか。
日本、スペイン、北欧三国の平均、それ以外の一三の危機の平均の実質ＧＤＰ成長率、株価、資本収支、マネーサプライについて、アメリカ（二○○七年を危機の発生時点としている）の現在までの動きを示したものである。
アメリカの実質ＧＤＰを見ると、マイナスになり、株価も下落している。
アメリカが日本の前例をたどると、二○○九年には弱い回復となるが、長期の停滞を経験することとなる。
スペインの前例であれば、回復は二○一○年だが二年まで停滞する。
北欧三国の経験であれば、二○一○年の回復だが、二年にはトレンド成長率より少し低い程度の成長率に戻る。
その他の一三の危機の平均であれば、二○○九年からトレンド成長率に戻る。
いずれのパターンが最も起きうることだろうか。
日本とスペインのパターンであれば、ここ一〜二年はまだましだということになる。
北欧三国の大きな落ち込みと急激な回復は、資本の流出と流入の大きな変化によっている。
大量の資本が流出すれば金融緩和を行うことが難しくなる。
北欧のマネーサプライの伸び率は低下し、それが回復するまで時間がかかった。
アメリカでは資本流出は起きていない。
むしろ流入が拡大している。
ということは、アメリカは危機と不況に対して金融緩和で立ち向かうことが可能であり、実際にそうしているということである。
とすると、アメリカの回復は北欧三ヵ国とそれ以外の一三の危機の問になるのではないだろうか。
すなわち、○九年におけるマイナス成長は資本流出によって金融緩和をすることが困難になった。
北欧の資本流出は、八七〜九八年のアジア通貨危機の状況とも似ている。
アジアでも、急激な資本の流出があって金融緩和が困難になった。
また、アジアについては、ＩＭＦが必要以上に金融引き締めを求めたからだという意見もある。
いずれにしろ、アメリカの金融緩和政策に制約はない。
今回の金融危機を、A・G前ＦＲＢ議長は、一○○年に一度の危機と呼んでいる。
私たちは、「プロローグ」でも書いたように、このような言葉は好きではない。
一○○年に一度であるなら、だれも予想できなかったことで仕方がないというニュアンスが生まれるからだ。
それでは、なぜ起きたのか、再発防止策はどうすればよいのかという議論がおろそかになってしまう。
一○○年に一度とは、一九三○年代の大恐慌に遡ることになる。
大恐慌からは、今日の問題を考える上で重要な教訓が得られるだろう。
なぜ大恐慌が起き、なぜ大恐慌から脱却できたのだろうか。
大恐慌の教訓とは何かを考えてみよう。
大恐慌は一九二九年一○月ニ四日木曜日のニューヨーク株式取引所の株価大暴落から始まるとされている。
株価（ニューヨーク・ダウエ業株）はニ九年九月ピーク時の三八一ドルから三ニ年七月ボトム時の四一ドルまで九分の一以下に下落し、その後も戦後一九五四年になるまでピーク時の価格を超えることはなかった実質ＧＮＰは、二九年第３四半期のピークから三三年第１四半期のボトムまで三六％下落した。
鉱工業生産指数は四七％下落した。
卸売物価も三七％下落した。
大恐慌は、激しい物価下落を伴った不況だった。
不況の結果、失業率は上昇し、二九年には三・ニ％だった失業率は三三年にはニ四・九％にまで上昇した。
大恐慌のピーク時には、四人に一人が失業していたことになる。
災厄はアメリカのみならず全世界に波及した。
イギリスの鉱工業生産指数は一七％、フランスは二八％、ドイツは四七％低下した。
日本でも八％低下した。
これは、おそるべき災厄である。
災厄は、多くの人々が仕事を得られず、貧窮のなかに突き落とされたというだけではない。
絶望した人々は、憎しみをかき立てる過激派に心を奪われ、社会、政治的不安が蔓延した。
そして大恐慌期のドイツでは、ヒトラーが政権を握った。
大恐慌はこれほどの大きな事件であるのだから、当然に多くの人々の関心を呼んでいる。
B・B米連邦準備理事会議長は「大恐慌を理解することはマクロ経済学の究極の目的であると述べている。
大恐慌を引き起こした貨幣的ショック大恐慌は貨幣的ショックによって引き起こされた。
ノーベル経済学賞を受賞したシカゴ大学の故M・F教授とA・Sは、マネーサプライの急激な減少が恐慌の原因であるとしている。
Sが指摘する以前に、大恐慌を引き起こした衝撃が金融的なものであることを、明確に知っていたと言う。
Kは、投資の衰退が大恐慌の原因であると考えていたが、投資を急減させたものは、投資の収益逓減、連邦準備銀行の引き締め政策、高い利子率、アメリカ外部での金の不足、アメリカの対外投資の減少であるとしていた。
ところが、投資の収益逓減という捉えどころのないものを除くと、高い利子率などは、いずれもアメリカおよび他の国の金融緊縮政策の結果なのである。
すなわち、Kは、大恐慌期にデフレ的衝撃を与えたのは緊縮的な金融政策であり、この衝撃は投資への影響を通じて、経済全体に伝播したと主張していたことになる。
では、アメリカの金融政策はいかなるものだったのだろうか。
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は一金融引き締めの結果としてのマネーサプライの減少が物価の下落を引き起こし、物価の下落が実質金利を上昇させ、実質金利の上昇が耐久消費財と投資の需要を減少させて景気後退を招き、景気後退が物価をさらに下落させた。
物価下落の中で、賃金はそれほど低下しなかった。
実質賃金は下げ止まり、利潤を圧縮した。
物価下落は、負債の実質価値を上昇させる。
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